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ハワイのビザの種類、学生ビザ、就労ビザなど一般的なビザをご紹介

ハワイ-ESTA

ハワイに入国する場合、一定の条件や期間、目的によってはビザの申請が必要になります。本記事では、日本人に一般的なビザをピックアップしてご紹介します。

ALOHA〜♪

ハワイに滞在する時、ビザの種類はたーくさんあります。

ハワイで長期滞在して、学生として勉強したい!
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ビザ無しで滞在できる期間は90日以下

ハワイへ入国するのに絶対にビザが必要というわけではありません。短期の商用や観光であれば、ビザなしでハワイに滞在ができます。

日本人が渡航する場合、ビザ免除プログラム(VWP) が適応されるので有効なパスポートや帰りのチケットをすでに取得していれば、ESTAを申請すれば90日以下であればハワイに滞在できます。

ESTAとは?

ビザを持っていない人はESTAの取得が必要です。昨今のコロナ禍の状況から、ハワイに入国する際の手続きや条件が変更されていますので、2022年11月現在のハワイの渡航に必要な書類は以下の記事をご確認ください。

ハワイ-ESTA【2022】ハワイへの入国審査の際に必要な手続きとコロナワクチン証明に関する入国準備

1年間の合計の滞在期間が決められている

ESTAを申請し続けていれば90日経過しそうになったときに一度帰国して、すぐにハワイに戻ればいいのか?というとそうではありません。ビザが無い場合は、何度往復しても、ハワイの滞在期間は1年間で累計180日以内と決められています。

ビザの種類

ハワイ州はアメリカ合衆国なので、もし現地の学校に行く場合や現地で働く際は、ビザが必要です。ビザの種類はたくさんあり、目的によって細分化されています。

滞在時の目的によって申請するビザの種類が変わりますが、日本人の取得が多いビザの種類は以下が一般的です。

  • 就労ビザ
  • 学生ビザ
  • 貿易駐在員・投資駐在員ビザ
  • 婚約者ビザ

その他にも、細かくビザの種類は分かれていて、面接の有無や提出書類など手続きも変わります。

アメリカ大使館のビザのサイトにアクセスし、ご自身がどのビザに該当するのか確認してください。

学生ビザ

留学する際の一般的なビザについて、まずご紹介します。学生ビザはF-1とM-1の2種類がありますが、多くの留学生が申請する学生ビザはFビザが一般的です。

F-1 ビザ

ハワイの大学、高校、語学学校などで教育を受けることを希望する場合は、F-1 ビザが必要です。公立の高等学校(現地の9年生から12年生)で学ぶ際には取得可能ですが、在学期間は最長12カ月間に制限されます。

M-1 ビザ

米国で専門学校に通うための学生ビザで、職業訓練の教育や研修の時はM-1ビザの申請になります。

ハワイの街にかかる虹

就労ビザ

南国の穏やかな気候の中、ハワイで働くことを夢みる人もいるのでは無いでしょうか。実際、ハワイで働いている日本人はワイキキでよく見かけることができます。

ハワイで働く場合は、就労ビザが必要です。就労ビザは職種によってもH、L、O、P、Q、R ビザに細かく分類されています。

アメリカにある親会社、支社、系列会社、子会社へ一時的に転勤する場合は、L-1ビザが必要で、専門職のための特殊技能職(H-1B)、一時的に農作業に就く目的で渡米する季節農業労働者(H-2A)、研修を受ける目的のH-3 (研修生)など就労先や理由によって申請が変わります。

また以下のような種類もあります。

  • 芸術家または芸能人が、公演・指導・稽古を行なう時のP-3ビザ
  • 科学、芸術、教育、ビジネス、スポーツにおける成績を残した人や卓越した能力を持つ人、また映画やテレビ番組の製作において卓越した業績を挙げた人がハワイに滞在する際のOビザ。

よく芸能界をリタイアした芸能人にも人気のハワイですが、宣伝効果があるためハワイへの滞在のビザが特別にOビザが与えられるパターンもあります。

ハワイの海
ハワイの海
ハワイの海
ハワイの海

駐在員ビザ

貿易駐在員(E-1)・投資駐在員(E-2) という駐在員向けのビザもあります。

ハワイで起業して現地で人を雇用し、自らも駐在する場合は投資家としてE-2ビザが取得されることが多いでしょう。

E-2ビザは別名が投資家ビザと呼ばれていて、アメリカ大使館で事業計画のプレゼンテーションをしたり、ある程度の金額の投資のエビデンスが必要なので取得のハードルは高いビザですが、延長ができれば最もグリーンカードに近いビザと言われていて、配偶者にもハワイ滞在の権利が与えられる夢のようなビザです。

まとめ

かなり細かく分かれているビザの種類、もちろん申請に必要な手続きや書類も違います。

自分に適したビザが何かわからない場合は、移民弁護士に相談してみてください。日本国内にもハワイ内にも移民に詳しい弁護士がいて、オンラインや直接会って相談に乗ってくれます。